「WordPressのプラグインに脆弱性が見つかったらしい」。そんな情報を見かけるたびに、自社のサイトは大丈夫なのかと調べ直していませんか。
広報や総務、営業と兼任している担当者にとって、セキュリティ情報を追い続ける作業は負担になります。記事を一つ読む時間だけでなく、自社に関係するかを調べ、対応を決め、作業を確認する時間まで必要だからです。ホームページ保守の費用を考えるときは、この見えにくい社内コストも含めて比較したいところです。
情報を見つけた後に、判断が続く
脆弱性の情報は、「危険らしい」と分かっただけでは対応につながりません。まず、対象のテーマやプラグインを使っているか、影響するバージョンに該当するかを確認します。似た名前の製品や、別のバージョンについての情報かもしれないためです。
次に、どのような条件で問題が起きるのか、修正版があるか、急いで対応すべき状況かを調べます。深刻度の点数だけで一律に判断するのではなく、サイトの構成や公開状態なども踏まえて優先順位を決めます。英国NCSCのガイドでも、提供元の情報を確認し、自社環境に照らして評価する考え方が示されています。NCSCの脆弱性管理ガイド
そのうえで、バックアップ、更新、動作確認へ進みます。修正版がない場合や、更新に支障がある場合には、機能の停止や代替手段も含めて検討が必要です。情報収集、対象の確認、緊急度の判断、対応という一連の仕事になっています。
「自分でやれば無料」とは限らない
たとえば、担当者が気になる記事を見つけ、管理画面で使用中のバージョンを調べ、制作会社へ問い合わせる。その返答を確認し、上司へ説明して更新日を調整する。作業そのものを外注していても、ここまでの調整を毎回社内で抱えるなら、時間はかかります。
比較する際は、情報確認と調整に使った時間、不在時の代替担当者、判断に必要な知識の習得、問題発生時の問い合わせまで書き出してみてください。「月額費用が増えるか」だけでなく、「担当者が継続して無理なく対応できるか」も判断材料になります。
もちろん、外注すれば必ず安くなるとは限りません。サイトの規模や社内の知識、契約範囲によっては、社内対応が合うこともあります。負担の所在を見えるようにしてから比べることが大切です。
保守会社に何を任せるかを決める
保守会社へ相談するときは、「セキュリティ対応込み」という言葉だけで判断せず、何をどの頻度で確認するか、対象に含むテーマやプラグインは何か、緊急時の連絡方法、追加費用が発生する条件を確認します。すべての保守会社が24時間監視や即時対応を行うわけではありません。
定期更新だけの契約と、脆弱性情報の確認や対応判断まで含む契約では、任せられる範囲が違います。担当者が困ったときだけ相談するのか、日常の確認から任せるのかを具体的に話しておきましょう。
社内には、機能を止めてよいか、いつ作業できるか、追加対応の費用を承認するかといった事業上の判断が残ります。技術面の調査を任せつつ、必要な判断を自社で行える形にすることが、無理のない役割分担につながります。
担当者一人で情報を追い続ける体制を見直したい方は、サービスの対応範囲・料金をご確認ください。
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